先月初め、大手メディアBloombergがソニーは日本でのPS4売上が期待外れだったことからPS5のプロモーションでは日本スタッフを外しており、米国市場を重視する一方で、日本国内での開発者サポートチームを全盛期と比べて3分の1も削減したと報じていました。
こうした「PS5の日本離れ」報道に対して、SIEのジム・ライアンCEOは「不正確である」と主張しています。
英国の老舗ゲーム雑誌Edgeの最新号に掲載されたインタビューで、ライアン氏はBloomberg報道に代表される日本軽視の報道に（事実上）コメント。「ソニーのスタンスとしては、日本市場は我々にとって非常に重要な市場であり続けているということです」「ここ数年間におけるほど、日本のゲーム開発コミュニティの貢献に興奮したことはありません」と述べています。
それに続けてライアン氏は、2010年～2015年の5年間、日本のゲーム会社が市場の嗜好に合わせて主にモバイルゲームに注力していた時期があったものの、それ以降は再びゲーム専用機向けタイトルの開発に力を入れるようになったとも語っています。
そして「その動きはPSでも引き継がれ、さらに強化されています」「2回のゲーム発表イベントでは、日本で開発されたタイトルが8本出展されましたが、その多くはプレイステーション（事業）と日本のパブリッシャーとのコラボレーションやパートナーシップの対象となっています」として、ソニーが日本国内でのゲーム開発支援に注力していると強調しています。
さらにPS5が日本と米国で同時発売（11月12日）だった事実も再確認。「それはPS4の時にやらなかったことです。私はその類の（Bloombergのような）記事を読みましたが、そうしたコメントの多くは不正確なものです。日本は私たちにとって第二の市場であり、ソニーの故郷でもあり、本当に重要な存在であり続けています」と述べています。
先のBloomberg報道は「ソニー社内最古のゲーム制作部門の1つJAPANスタジオも多くのゲームクリエイターとの定期契約を更新していない」と伝えていました。その後まもなく『サイレン』シリーズや『グラビティデイズ」』シリーズを生み出した外山圭一郎氏がSIEを退社し、新会社Bokeh Game Studioを設立したことを発表しています。もっとも同氏の退社と上記報道のタイミングがたまたま重なっただけで、特に因果関係はないかもしれません。
ライアン氏の言葉を信じるとすれば、これからも日本市場は引き続き重んじられ、米国市場と比べて遜色のないPS5ハードウェアが潤沢に供給されるはず。今後速やかに国内でのPS5の品不足を解消することで、ソニーの姿勢を疑う噂話を打ち消すよう期待したいところです。
Source:Edge
Via:VGC
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