福島県の広野町振興公社は産業技術総合研究所再生可能エネルギー研究センター（郡山市）などと連携し、町特産のバナナ栽培に地中熱を活用する取り組みを始めた。ハウスの暖房費の削減を図りつつ、収穫量の増加につなげる試み。農業への地中熱の導入は全国的に珍しく、県内外からの視察の申し込みが相次いでいる。
町振興公社は２０１８（平成３０）年に町内の二ツ沼総合公園内でバナナ栽培を始め、現在、３棟のハウスで約２１０株を育てている。冬期間はハウス内の温度維持に１シーズン当たり約４００万円が必要なため、燃料費削減を図ろうと地中熱の導入準備を進めてきた。
昨年１２月、ハウス１棟の半分の区画で地中熱による暖房を試験的に開始した。深さ約５０メートルの穴を掘り、３タイプの熱交換器を設置。室内の吹き出し口から出る約４０度の温風を活用し、室温をバナナ栽培の適温である２５度に保っている。今後はハウス栽培に合った熱交換器の選定を進め、他のハウスへの導入を目指す。
これまで冬期間は経費節減のため、株が枯れない程度の１５度前後で栽培してきた。地中熱により、燃料費を掛けずにバナナが成長しやすい２５度以上に設定できるため、冬期間の収穫量の増加にもつながると見込む。
農業用ハウスへの地中熱の導入は注目を集め、昨年１２月には県内外の大学生や農業関係者ら約２６０人が視察に訪れた。町振興公社の中津弘文社長（６４）は「環境への負荷の少ない施設栽培の取り組みを全国に発信し、町の魅力を高めていきたい」と語った。
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